【Case Study】東芝デジタルメディアネットワーク社 2005年－3/8

 

　WBS在学中に一度は書いてみたいと思っていた、「ケース」を今回書いてみたので今回全8回に渡ってアップロードしたいと思います。「ケース」のテーマは、次世代光ディスクについてです。ソニー他のブルーレイ・ディスクと東芝のHD DVDがポストDVDの座を狙って熾烈な闘いを繰り広げたことを覚えている方は多いでしょう。第3回は「東芝デジタルメディアネットワーク社」です。

　このケースはすべて公に発表されている資料に基づいて作成されています。一部人物の名前は仮名を用いています。またこのケースは特定の企業経営の優劣を論じるものではありません。

3. 東芝デジタルメディアネットワーク社

　株式会社東芝は、田中久重が1875年創業の芝浦製作所と藤岡市助らが1890年創業の東京電機が1939年に合併して、東京芝浦電気として発足した。現在の社名である東芝になったのは1984年のことである。東芝の事業領域は、デジタルプロダクツ事業、電子デバイス事業、社会インフラ事業、そして家庭電器事業ほかの4つの事業領域に分かれている。なお東芝は今年現職のO社長から社内カンパニーPC&ネットワーク社のN社長へ交代を予定している。

　東芝デジタルメディアネットワーク社は株式会社東芝のデジタルプロダクツ事業に属する社内カンパニーである。社長は2004年6月よりF執行役上席常務が担当している。デジタルメディアネットワーク社前はセミコンダクター社の副社長を務めていた。国内拠点は東京都青梅市にある研究開発拠点のコアテクノロジーセンターと埼玉県深谷市にある深谷工場である。海外の生産拠点は中国の杭州（東芝情報機器杭州社）とフィリピン（東芝情報機器フィリピン社）にある。

　事業領域は、液晶TV「faceシリーズ」（現「REGZA」）、DVDレコーダー「RDシリーズ」（現「REGZA））のビジュアル事業とHDD事業で構成されている。サムスン電子とは光ディスクドライブ（ODD）事業を統合し、2004年4月に「東芝サムスンストレージテクノロジー社」を発足させた。合弁会社は、パソコンなどコンピューター機器用のCD-ROMドライブやDVD-ROMドライブなどの光ディスク装置の事業企画、商品企画、製品開発、資材調達、営業などを担当する。

　デジタルメディアネットワーク社の前年度である2004年度の業績は、主にテレビ事業とストレージ事業の売上増加で増収、営業利益についてはテレビを初めDVDプレーヤー/レコーダー、HDD、ODDなどの売価ダウンの影響を受け、前期比減収となった。特にODDの価格競争等により前期比大幅な減益となった。今後の事業戦略としては、テレビ事業では商品力の強化、原価低減、次世代ディスプレイのSEDの導入を計画、HDD事業では、生産規模拡大とコスト低減を推進、さらにODD事業ではスーパーマルチドライブなどの記録型や最薄型（9.5mm）高付加価値製品へのシフトと合弁会社のメリットを生かした開発・生産の効率化をはかる、としている。

 

図表4 株式会社東芝 事業状況（2005年）（出典：東芝アニュアルレポート2005）

 

東芝デジタルメディアネットワーク社 2005年 目次

1.2005年5月10日 日本経済新聞朝刊

2.光ディスク市場

3.東芝デジタルメディアネットワーク社

4.次世代光ディスク

5.ソニー株式会社

6.次世代DVDを取り巻く業界（前編）

7.次世代DVDを取り巻く業界（後編）

8.取りうる選択肢